結果として、ドリンクの追加オーダーは「ほとんどなかった」。あっても１杯だけ。お茶だけで帰る客もいた。なかには、予約時の電話で「いっさい追加はしないけれど、いいですか」と断ってくる客もいたという。松岡マネージャーは「それでも構わないが、さすがに店舗の士気は落ちた」と漏らし、続ける。

　「バーゲンハンターがほとんどで、倍の値段で来てもらえる客層ではなかった。半年以上たったが、店舗スタッフの実感は『リピートゼロ』。今でも毎日のようにクーポンサイト各社から営業の電話がかかってくるが、もうやるつもりはない」

■口コミサイトを通じて拡散する悪評

　新規獲得の広告と割り切り、赤字覚悟で割安クーポンに手を出したら、逆に評判を下げてしまった――。そんな話も少なくない。

　10年９月、クーポンサイト「ＴＯＫＵＰＯ（トクポ）」を利用して、「Ａ４ランク国産牛ヒレステーキ」に野菜のグリル、ワンドリンクが付いた通常4800円のコースを79％ＯＦＦの999円で提供した東京・目黒区の飲食店。グルメ情報サイト「食べログ」のページをのぞくと、クーポン利用客からの手厳しいコメントが口コミの欄に並んでいる。

　「ドリンク付きとはいえ、いいとこ1500～2000円分くらいの価値にしか感じられない」「グラスワインの値段に驚愕。１杯1200円だって。ビールも小さめのビールグラスで、800円」「春は桜が綺麗で良いお店だと思いますが、二度と行かないなー」「なまじクーポンビジネスに手を出さなければ少数の顧客相手に安定経営を続けられたのに、かえって『食べログ』を通じて店の悪評を広める結果になったのではないか？」……。

　このクーポンもまた、値ごろ感からツイッターなどのソーシャルメディアを通じて広まり、一気に上限の1050枚が売れる人気商品だった。が、その結果は散々と言わざるを得ない。悪評もまた、ソーシャルメディアを通じて一気に広まってしまう時代。上記のエピソードは、店舗が求める顧客層とクーポンの利用客とのミスマッチが顕在化してしまった悪い例と言える。

■本当に「三方よし」のビジネスなのか

　確かにクーポンサイトによって救われた店舗や、喜ぶ利用客が多数存在することも事実。グルーポンの渡邉執行役員は言う。「運営、店舗、ユーザーの三者、みんながハッピーになれるビジネスモデル。どこか１つだけが得をするモデルではない」

　しかし、前出のひとよしの清水店長はこう語る。「僕らサービス業は、今が一番苦しい時期。でも、クーポンをやって得をしたのはグルーポンだけで、僕らは使い捨てにされたような気分。やりっぱなしで、フォローもない。このままでは、焼き畑にされる」

　消費者も距離を置き始めた。前出のシープジェイピーによると、１月に国内147サイトが販売したクーポンの総額は前月比16％減の18億7031万円。グルーポンの販売総額も前月比14％減の９億8385万円と縮小した。「正月休みという季節要因に加えて、おせち問題の不信感がまん延し、業界全体に尾を引いている」。シープジェイピーの担当者は、そう指摘する。

　グルーポンは、クーポンの審査をより厳格化するとともに、審査の一部を消費生活団体など外部組織に委託する準備を進めているとする。上限枚数や表示価格が適正か、各種法令に違反していないかは当然のこと、本当に「三方よし」のビジネスなのか。これを機に兜（かぶと）の緒を締め、真剣に検証する時期が訪れたのではないか。

　業界をけん引する盟主だからこそ、グルーポンに課せられた責任は重い。

（電子報道部　井上理）